サンルームを増築する費用相場｜確認申請や登記の必要性、税金についても解説

洗濯物を干すスペースとして、日差しをたっぷり取り込めるサンルームは魅力的ですよね。

お住まいに室内干しのスペースがない場合、サンルームを検討されるケースは多いです。

しかし、サンルームは建物の外側へ施工するリフォームのため、次のような疑問や不安を感じている方もいるのではないでしょうか。

• 費用がかかりそう‥。
• 増築になるのかな？
• 固定資産税が上がるって本当？

そこで今回はサンルームの費用相場を紹介し、確認申請や登記、固定資産税などについて解説します。

コラムのポイント

• サンルームを増築する際の費用相場は50～200万円ですが、商品や土台の仕上げ方法によって大きく価格帯が異なります。
• 増築扱いになると確認申請が必要なケースもあり、変更登記を行わなければならず、固定資産税が上がるケースも多いです。
• 家の中にサンルームのような部屋を作るという選択肢もあるため検討してみましょう。
• サンルームの増築については、ハウスリンクへお気軽にご相談ください。

サンルームとは？

サンルームとは、屋根や壁がガラスで覆われたスペースのことです。

既存の建物に密着させて施工し、建物の窓から出入りを行います。

また、仕様によってはサンルームから庭へ出ることもできます。

空間全体がガラスで覆われていて日差しを多く取り込むことができるため、洗濯物を干すスペースとして活用されるケースが多いです。

日当たりが良くて暖かいため、植物を育てるための空間としても使われます。

壁面のガラスは、引違い窓のように開閉も可能で、天気の良い日は風通しを良くすることもできます。

窓を閉めておけば雨や花粉なども避けることができますし、防犯面でも安心です。

増築でサンルームを作るときの費用相場

増築でサンルームを作るときの費用相場は、50～200万円程度とかなり幅があります。

商品によって価格に大きな差があるため、広さや必要な仕様をしっかりと考えておくことが大切です。

シンプルなデザインのサンルームの場合は、定価で40万円程度の商品もあります。

一方で、デザインや機能性にこだわった商品の場合、定価で150万円以上するサンルームも少なくありません。

その他に、現場での施工費や諸経費がかかります。

また、50～200万円という相場は、既存の地盤面やバルコニーに直接サンルームを施工したときの費用です。

サンルームの下にウッドデッキやタイルデッキを施工する場合は、別途費用がかかりますので予算取りをしておきましょう。

サンルームを作ると増築になる？確認申請や登記が必要？

リフォームでサンルームを作ると増築扱いになるケースが多いです。

屋外のスペースのため床面積に含まれないと考えられがちですが、次のような理由から建物の床面積に算入されることがあります。

• 壁や床、天井に囲まれたスペースだから
• サンルームが敷地に固定されているから
• 室内干しという用途で使うから

サンルームは建物と同じような条件で施工されるため、「建物の床面積が増える＝増築」と捉えられるのです。

ただし、厳密には市町村の判断によりますので、事前に確認を行いましょう。

サンルームが増築扱いになった場合、建築確認申請や登記は必要なのかを解説します。

建築確認申請の必要性

一般住宅の増築リフォームを行う場合は、次の2点のいずれかを満たすときに建築確認申請が必要です。

• 面積が10㎡を超えている
• 防火地域・準防火地域に該当する

10㎡とは約3坪（畳6枚分）です。

6畳のサンルームはかなり大きいですので、該当しないという方がほとんどかもしれません。

また、防火地域・準防火地域とは火災の被害を最小限に食い止める必要がある地域のことを指します。

都市計画法によって定められており、駅周辺や住宅の密集地、幹線道路沿いなどが該当することが多いです。

役所で調べることができますので、ご自身のお住まいが該当エリアか確認を行いましょう。

上記2点に当てはまらない場合は、サンルームの増築時に建築確認申請を行う必要はありません。

登記の必要性

サンルームが増築扱いになると建物の床面積が増えるため、登記は必要です。

具体的には、建物の表題変更登記を行います。

建物の表題登記とは、建物の内容や所有者などが掲載された登記のことです。

床面積が増えると建物の内容が変わったということになりますので、必ず増築した1ヵ月以内に変更登記を行いましょう。

自分でも登記を行うことも可能ですが、家屋調査士などに依頼して登記してもらうこともできます。

登記は専門性も高いため、正確に登記するならプロに任せた方が安心でしょう。

新しくサンルームをつけると固定資産税は高くなるのか

先ほどもお伝えした通り、市町村によってサンルームが増築扱いになると、固定資産税も高くなってしまいます。

固定資産税は、毎年1月1日の時点で所有している不動産に課税される税金です。

例えば、2023年の11月にサンルームを増築した場合は、翌年から課税の義務があります。

サンルームを増築することで固定資産税がいくらになるかは、建物の評価額によって決まるため明確にはわかりません。

ただし、次の方法でおよその増額は予想することができます。

毎年の固定資産税の増加分も加味した上で、サンルーム増築の予算を考えましょう。

家の中にサンルームみたいな部屋を作る方法もおすすめ

ここまで記事を読み進めると、次のように感じる方もいるのではないでしょうか。

「室内干しのスペースは欲しいけど、サンルームにすると登記の手間が増えたり固定資産税が上がったりしそうで嫌だな‥。」

そのような方におすすめなのが、家の中にサンルームみたいな部屋を作る方法です。

家族構成や生活スタイルの変化によって、全然使っていない部屋はないでしょうか。

そのような部屋があるなら、室内干しのスペースとして活用できます。

例えば、和室が物置部屋になっていて使われていないという場合は、洋室へリフォームしましょう。

畳は湿気に弱いため、室内干しのスペースには不向きだからです。

和室から洋室へ変更した内装リフォームの事例を紹介します。

before

after

▷こちらの事例をもっと見てみる

6畳の和室の畳をフローリングへ張り替え、押入れをクローゼットへ変更しました。

壁紙の張り替えを行っても全体で30万円程度でリフォームすることが可能です。

室内干しのスペースを3畳程度にしてクローゼットを広げ、家族全員の洋服がしまえるようにしても便利でしょう。

また、耐震性に問題がなければ窓を追加して、日当たりや風通しの良い空間にする方法もおすすめです。

下の画像のような室内物干し用の金物も5万円以下で施工できます。

サンルームを増築するよりも大幅に費用を削減できますし、登記費用がかかったり固定資産税が増えたりする心配もありません。

また、間取り変更をして室内干しの部屋を作る場合でも、サンルームを増築するのと比べて、費用を抑えられるケースも少なくありません。

家の中の使っていない空間を有効活用して、サンルームを室内に作る方法も検討してみてくださいね。

まとめ

サンルームがあると、天気や季節に関わらず洗濯物を干すことができて便利です。

商品によって費用が大きく異なるため、要望に合ったものを採用してください。

また、登記が必要な点や固定資産税が上がるというデメリットも頭に入れておきましょう。

使っていない部屋があるなら、そこをサンルームのような空間にリフォームすることもおすすめです。

リフォーム会社と相談しながら、最適な物干しスペースを考えてみてくださいね。

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